住居系（アパート）と事業系（ビル）、どちらが投資対象として優れていると一概に断定することはできません。そしてどちらも賃料、競合物件の出現、売却価格について留意が必要です。

住居系（アパート）物件の賃料は築年数に比例して低下します。事業系（ビル）物件は景気により賃料が上下するため、再開発で街が活性化されたり、近くにビルが建つと相乗効果で賃料が上がる傾向にあります。景気が落ち込んでいるタイミングに売却をしなければ 事業系（ビル）物件は売却価格が下がりにくいという特徴があります。

資産価値を維持しやすいという観点において、都心の事業系（ビル）物件は強いと言えます。

一方で住居系（アパート）物件は築年数の影響は受けやすいものの、景気の悪化による賃料下落や退去者の増加といったことは起こりにくい傾向にあります。

それぞれの特性を理解した上で、物件を選ぶことが肝要です。